平成25年度 |
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(1)建築設備システム診断要領の作成(平成22年度〜平成25年度) 1)事業の概要 建築設備の多くは、それぞれの設備機器単体で建築設備としての機能・性能を発揮するのではなく、複数の機器や配管等で構成する“建築設備システム”によって機能・性能を発揮している。このため、建築設備の劣化状況を診断するには、建築設備システムとして総合的に診断することが必要となる。しかし、建築設備システムとしての機能・性能の劣化状況の総合的診断は、診断技術者の判断に委ねられてきた。 そこで、「建築設備診断技術者」が使用することを念頭に、客観的、総合的に建築設備システムを診断する要領を取りまとめるとともに、診断実務を簡易に行うためのソフトを作成し、「建築設備システム診断要領」として刊行した。 2)委員会 <建築設備システム診断要領作成委員会> 委員長 川瀬 貴晴 千葉大学教授 副委員長 横手 幸伸 清水建設 委員 本多 敦 鞄建設計 平塚 聡 滑ヨ電工 牧野 眞司 新菱冷熱工業 蔦宗 俊一 新日本空調 市川 圭太 ダイケンエンジニアリング 平山 昌宏 環境システック 野々山光邦 BELCA (順不同、敬称略) 3)成果物の概要
<付属CD-ROM( 診断補助ソフト)の内容> 付属CD-ROM には、本書で解説した建築設備システム診断の診断実務を簡易に行うための診断補助ソフトを収録している。 この診断補助ソフトは、機器等の判定値(健全の場合0、劣化している場合1)を判定基準表に入力するだけで、関係の建築設備システムの総合的な劣化評価率を自動的に算定し、劣化評価集計表に表示するとともに、レーダーチャートで図示することが可能となっている。 |